オール電化住宅とは、住宅全体の熱の供給源を電気で行う住宅のことで、各地の電力会社が設定している特別割引料金が適用され、光熱費にかかる費用を節減することができます。
従来の住宅の場合、調理の際に利用するコンロや入浴の際に利用するお湯などの給湯器では、ガスを利用し発火させることで発生する熱を利用するため、利用するたびに二酸化炭素（ＣＯ２）が発生します。
二酸化炭素（ＣＯ２）は、地球温暖化の原因になると言われ、今後、どう抑制していくかが注目されていますが、オール電化住宅は、各家庭でのガスによる発熱が不要になるため、各住宅からの二酸化炭素（ＣＯ２）の発生を抑えることができます。
そのため、地球温暖化の進行抑制の一助になると電力会社や電気設備会社が営業活動を展開しています。
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エコキュートや電気温水器は、格安料金が適用される深夜の時間帯に電気発熱を利用してお湯を作りますが、深夜に作ったお湯をためるタンクの容量によって値段が変わります。
一日に利用するお湯の量は、家族構成によって変わりますので、日中に湯切れを起こしてしまった場合、昼間の割高料金での発熱になるため、人数により最適なタンクを選択するようにしてください。
環境的にも、電気は備蓄ができないため、利用が少ない深夜の時間帯に利用するということは、電力会社での二酸化炭素（ＣＯ２）発生を抑制することにつながります。
それが深夜の格安料金が適用される理由にもなっているので、環境負荷を考慮した上でオール電化を検討する際は、利用する時間帯をきちんと意識し、光熱費の節約をしていくことも十分、地球環境への負荷軽減につながります。
オール電化住宅は、ガスを利用した発火による発熱ではないため、保険会社によっては、火災保険や住宅ローンで優遇されることもあります。
リノベーションとは
リノベーションとは、住宅の内装や外装、設備などを新しくする『リフォーム』に加え、住宅の性能の向上や価値を高めることに着目した建造物改修工事のことです。
具体的に住宅の機能や性能を高めることと言えば、住宅を長く使うために地震（耐震性）や火災（防火）などの対策を施すことで住宅の耐久性を高めることや、冷暖房に費やすエネルギー節約することや、時代に即した建築機能の向上などがあげられます。
時代に即した住宅としての機能向上という意味で住宅のＩＴ対応もリノベーションのひとつです。
たとえば、各部屋からインターネットに接続できる情報コンセントを設置し、住宅内にLANケーブルを配線するということも住宅のＩＴ化になり、住宅としての機能が向上したといえます。
高齢化社会に伴う老人との生活する住まいとしてのバリアフリーの考えも、時代に即した住宅への価値向上につながるため、部屋間の段差をなくすなどの改修もリノベーションにあたります。
エネルギー節約に関しては、外壁を断熱性が高い素材に変え、冷暖房機具の最適配置を考慮した上での換気設備の更新があげられますが、二酸化炭素（ＣＯ２）発生を抑制するオール電化住宅への設備更新もリノベーションといえます。
住宅の外壁を強化するだけでなく、内部のレイアウトを大幅に変更した事例も多く、新築よりもコストを抑えて理想の住宅を作ることができると言われ、テレビやマスコミにも取り上げられることが増え、徐々に需要が増えてきています。
実際にオフィスビルを住宅地に改修した事例もあるため、その可能性は広がるばかりです。
住宅の改修ということで、リフォームと混同することがありますが、基本的にリフォームは、老朽化した住宅を初期の状態に修復することを目的としているため、一般的に小規模な工事を指しています。
それに対して、リノベーションは住宅の機能向上を視野に入れているため、大幅な改修工事になることがほとんどです。
世帯住宅
2世帯住宅（二世帯住宅）をプランニングする際のポイントになるのは、親子同居に伴うメリットとデメリットを明確にし、お互いのプライバシーを尊重しあえる環境をどう作っていくかということがあげられます。
1980年からヘーベルハウスの旭化成ホームズ株式会社が二世帯住宅研究所（http://www.asahi-kasei.co.jp/hebel/nisetai/index.html）を設立しており、そのサイトでは、2世帯住宅にかかわる情報を提供しています。
その二世帯住宅研究所によると、2世帯住宅のプランとして3つのタイプがあげられます。
基本となるのが同居スタイルによって、共有スペースをどれだけ持つかという建物分離度です。
まず、生活空間を完全に2分割し2世帯が独立して暮らす『独立二世帯』、玄関や浴室などの一部設備を共有する『共有二世帯』、多くの生活空間を共有し、それぞれが自立して暮らす『融合二世帯』の3つです。
その建物分離度で、世帯間の距離をどの程度、取るかということは、『どうして同居するのか』を明確にするとよいです。
二世帯住宅研究所が独自に行った調査結果をもとに分析した親子同居のメリットとして、建築資金面での優位性、みんなで暮らすという精神的な充足感、万一の病気の際に助け合えること、知恵と文化を伝承できることをあげています。
対して、気をつけなければいけない点として、食事の味付けや世代間の価値観、生活リズムの違いなどに加え、経済観念の違いなどをあげています。
それらを考慮したうえでの7つの原則（選択の原則、相互尊重の原則、自立の原則、家族間ルール確立の原則、家族協力の原則、扶養分担の原則、社会連帯の原則）と8つの工夫（世帯間の独立を尊重、相手文化の相互理解、お客さんが来やすい環境作り、キーパーソンが潤滑油として機能すること、経費分担の明確化、教育責任を子世帯がしっかり持つこと、行事参加への積極性、親族友好への配慮）が二世帯住宅研究所のサイトに掲載されていますので、参考にしてみるとよいでしょう。